ビジネスにおいて動画の活用シーンが増える中、企業がインターネット上で動画配信を行う場合、どのような方法が考えられるでしょうか。
動画配信には無料で利用できるサービスと、主に企業向けの有料サービスがありますが、どちらが良いのかお悩みの企業ご担当者も多いかもしれません。
今回は企業が動画配信を行う場合を想定して、無料動画配信サービスと有料動画配信サービスの比較についてご紹介いたします。
動画配信の方法について
企業が動画配信を行う場合、大まかに次の3つの方法が挙げられます。
1. 無料動画配信サービスを利用する
YouTubeに代表されるような無料で動画を投稿できるサービス以外にも、FacebookやTwitterといったSNSに含まれる機能として動画配信を行う場合などを含みます。
法人がYouTubeチャンネルを作成して自社のビジネスに活用したり、TikTokのように短い動画を上手く使って拡散に成功しているケースもあります。
2. 有料動画配信サービスを利用する
動画配信に特化した機能を持つ有料動画配信サービスを利用する方法です。
「有料動画配信プラットフォーム」などと呼ばれることもあります。
エンタープライズ利用が基本のため、配信先のコントロールやセキュリティ面の担保がしっかりしていたり、システム連携や各企業のニーズに合わせた柔軟なカスタマイズができるなどの特徴があります。
3. 動画配信用のサーバを自社で用意する
自社でサーバを用意して動画配信する方法です。
動画配信を大規模に行う企業や事業の場合には検討の余地がありますが、開発やネットワークインフラへの投資、運用保守といった費用と工数がかかるため、あまり一般的ではありません。
無料動画配信サービスの中でもYouTubeは世界で最も視聴回数が多くユーザー数・リーチ数も多いため、企業がプロモーションで活用するにはうってつけのツールと言えるでしょう。
一方で、会員限定のファンサイトや購入者限定の有料動画、社員限定のクローズドな動画配信などに活用するため、有料動画配信サービスのニーズも年々増えています。
今回は「無料動画配信サービス」「有料動画配信サービス」に焦点を絞って、企業が動画配信を行う場合のポイントについてご紹介いたします。
無料動画配信サービスについて
企業が無料の動画配信サービスを利用する際のポイントについて見ていきましょう。
無料動画配信サービスのメリット
手軽さ
無料動画配信サービスの最たるメリットは、コストをかけずすぐに利用できる点でしょう。
動画コンテンツを拡散したい・認知度を上げたい・共有したいといった場合、手軽に施策を始めることができます。
拡散性
無料動画配信サービスの代名詞となっているYouTubeは世界1位の動画配信プラットフォームであり、全インターネット人口の約1/3を占める10億人以上のユーザーが利用しているため、拡散性についても期待できます。
SEOに強い
YouTubeはGoogle傘下ということもあって、検索アルゴリズムにおいてYouTube動画が上位に表示されやすくなっています。
Google検索を通じて、新しい視聴者の獲得に有効と言えます。
無料動画配信サービスの注意点
セキュリティの担保が難しい
例えばYouTubeの限定公開機能は、ID/PWによるアカウントごとのログイン認証をするわけではありません。
動画視聴ページのURLが仮に部外者に漏れてしまった場合、URLを知っているユーザーであれば誰でもその動画を視聴出来てしまいます。
社外秘の情報が含まれる動画など、取り扱いに注意が必要な動画の配信は実質不可といえます。
公開後のコントロールが難しい
拡散性に優れている反面、一度公開してしまった動画を完全にコントロールすることは難しくなります。
無料動画配信サービスは利用ユーザーが多く、インターネット上に動画を複製するための情報も出回っています。
複製用のソフトやスマホ用のアプリなども存在するため、機密性の高い動画の配信には向いていません。
企業のセキュリティ方針で視聴できない場合がある
大企業や金融業界などではセキュリティーポリシー上の観点から、社内ネットワークにおいてYouTubeのような無料動画配信サービスを視聴できないようファイアウォールでブロックしているケースがあります。
上記のポイントからYouTubeに代表される無料動画配信サービスは、コストをかけずに1人でも多くの視聴者を獲得する、動画を活用したマーケティング目的にオススメと言えるでしょう。
有料動画配信サービスについて
続いて企業が有料の動画配信サービスを利用する際のポイントについて見ていきましょう。
有料動画配信サービスのメリット
セキュリティが高い
企業向けの有料動画配信サービスは無料動画配信サービスと比べてセキュリティが高い点が挙げられます。
例えばストリーミング配信・暗号化配信のように技術的なセキュリティ面の他に、社内や会員限定、課金配信などクローズドな環境での動画配信に強みを持っています。
カスタマイズ性
APIが公開されているサービスの場合、誰がいつどの動画を見たのかといったユーザー情報を別のサービスなどに紐付けることも可能となります。
広告を任意の時間・場所に配置することが可能なサービスもあります。
サポートの充実
有料サービスでは利用方法や不明点の相談などサポート体制が充実している場合が多く、利用事例が多いサービス運営会社の場合、ビジネスにおけるアドバイスをしてくれるケースもあるでしょう。
有料動画配信サービスの注意点
費用がかかる
有料動画配信サービスはその名の通り利用するには費用がかかります。
費用は従量課金、固定課金、従量課金＋固定課金といった形態が多く、利用前にどの程度費用がかかるか確認しておきましょう。
オーバースペックの可能性
色々な機能が付いているほうがやりたいことを実現できる可能性が高いですが、その分費用も高額なケースが考えられます。
目的を明確にした上で、自社で最も活用できるサービスを選定することが重要と言えるでしょう。
有料動画配信サービスの利用が向いているケースは、拡散性よりもセキュリティを高めたい場合、クローズドな環境のように配信先を制限したい場合などが挙げられます。
無料と有料動画配信サービスは用途によって使い分けよう
ターゲットを特に指定せず広く拡散したい場合には無料動画配信サービスの利用が、コンテンツや配信先をコントロールしたい場合、高度なマーケティングの実施をしたい場合、セキュリティ対策を施したクローズドな配信の場合には有料動画配信サービスの利用が適しているでしょう。
無料の動画配信サービスと有料の動画配信サービスを用途によって使い分けている企業も多く、併用している場合も見受けられます。
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